日曜の朝。湯気の立つコーヒーを片手に、何気なくテレビをつけた瞬間――胸の奥が、ひやりと冷えた。TBS『サンデージャポン』の「2026年代予言」特集。新年らしい軽い企画のはずが、気づけば台湾有事と日中関係の緊張へ、話題は鋭く切り込んでいった。

スタジオで解説役を務めたのは、講談社の近藤大介氏。淡々とした口調で「2026年は緊張が増し、2027年が一番危険になり得る」と語り、空気が一段重くなる。

ここまでは、多くの視聴者が“覚悟のための話”として受け止めただろう。

だが次の瞬間、流れが変わった。杉村太蔵氏が率直に問う。「では、緊張を下げるにはどうすればいいのか」。誰もが知りたい、現実的な答え。外交の糸口か、対話の回路か、抑止の設計か――。

返ってきた言葉は、あまりにも直線的だった。近藤氏は「高市早苗総理が退いていただかないと、変わらない」と断じたのである。耳を疑った。国際情勢の解説が、いつの間にか“総理退陣”という一点へ、強引に収束していく。

さらに彼は、中国側の見え方をなぞるように「高市政権は台湾の独立志向と同じに映る」と補足した。つまり、相手が嫌がるからトップを替えるべきだ、という構図が公共の電波で完成してしまったのだ。

杉村氏が「非現実的では」と返しても、議論は深まらないまま別テーマへ流れていく。残ったのは、結論だけだった。

放送直後、SNSは一気に沸騰した。「どこの国の放送局だ」「主権の話だろ」「外交を“顔色”で語るな」――怒りは感情ではなく、危機感として噴き上がっていた。台湾有事は、日本の生活線と安全保障を直撃し得る。だからこそ、解説は“誰が辞めるか”ではなく、“何を守るか”で組み立てられるべきだ、と。

その朝、視聴者が見たのはニュースではない。国の針路を、テレビの一言で誘導しかねない危うさだった。炎上の火種は、発言の過激さよりも――「それを言ってしまえる空気」そのものにあった。