年末年始の「恒例行事」として、七年続いてきたNHKの紅白歌合戦。ところが放送直後、番組内容への違和感や制作側の判断ミスを指摘する声が重なり、炎上は単なる批判の域を越えていった。SNSには「今回はさすがに看過できない」「受信料を払い続ける理由が分からない」という投稿が雪崩れ込み、これまで不満を抱えながらも“行動だけは起こさなかった層”が、静かに、しかし確実に動き始めたのである。

決定打となったのは、一本のYouTube動画だった。投稿者は実際にNHKのコールセンターへ電話をかけ、解約を申し出る一部始終を、ほぼ編集なしで公開した。長年、「解約は面倒」「どうせ引き留められる」という思い込みが社会に貼り付いていたが、その映像は数分で手続きが進む様子を可視化し、幻想を一瞬で崩した。再生数は急伸し、コメント欄には「これを見て電話した」「本当にあっさり終わった」といった報告が並び、動画そのものが“解約マニュアル”として機能し始めた。

人々を動かしたのは怒りだけではない。具体的な会話例、落ち着いて伝えるべき要点、想定される質問――それらが共有されることで、「自分にもできる」という確信が生まれた。

SNSでは解約完了の投稿が連鎖し、「紅白を見て決心した」「動画で背中を押された」という体験談が拡散する。こうして、解約が特別な出来事ではなく“現実的な選択肢”として浸透し、いわゆる「解約祭り」の空気が形を取っていった。

NHK側は解約数の詳細や騒動への明確な説明を前面に出さず、その沈黙がかえって不信を増幅させた、と見る声もある。

公共放送を名乗る以上、視聴者の疑念にどう向き合うのか――その説明責任が問われているのだ。「改革が進まないなら離れるしかない」という言葉は、感情的な断罪というより、冷えた合理性として語られている点が、いっそう重い。

今回の騒動が示したのは、制度の“当たり前”が、情報の共有によって簡単に揺らぐ時代になったという事実だ。これまで「仕方なく払うもの」だった受信料が、「納得できなければ払わない」という選択へ変わった瞬間、NHKは“嫌われる組織”から“見放される組織”へ移行しかねない。

笑い話のように見えて、実は相当な局面――NHKが大慌てと囁かれるのも、無理はない。