スタジオの空気が、わずか数秒で凍りつく瞬間がある。
その日、まさにそうした空気が画面越しにも伝わってきた。中国人観光客によるキャンセル問題が各地で広がり、観光業界に緊張が走る中、テレビ朝日のコメンテーター・玉川徹氏が示した見解が、思わぬ波紋を呼んだのである。視聴者の間で話題になったのは、彼の表情や口調だけではなかった。

問題の本質よりも先に「人災」という強い言葉を前面に押し出し、そこから政権批判へとつなげていく構図そのものに、強い違和感が噴き出したのだ。

発端となったのは、中国人観光客のキャンセルが相次いでいる現状だった。観光地や宿泊施設にとって、それは決して軽い問題ではない。予約の取り消しが連鎖すれば、現場の損失は拡大し、地域経済にもじわじわと影響が及ぶ。そんな中で、本来求められていたのは、なぜキャンセルが起きているのか、どこに外交上の火種があるのか、そして日本としてどのように備えるべきなのかという、冷静で立体的な分析だったはずである。

ところが番組内では、いつの間にか焦点がずれていった。
玉川氏は、日中関係の悪化という流れを踏まえつつも、それを「人災」として語り、日本政府側、とりわけ石破首相への責任追及へと論点を寄せていった。もちろん、外交において政府の姿勢が結果を左右する局面はある。政権批判そのものが直ちに不当だという話ではない。

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